整体院の集客方法|月商+40万円を4か月続けた考え方
整体院の集客は、新規患者を集める経路(Googleマップ・口コミ・紹介)と、初回から2回目・3回目へ続く通院設計を分けて数字で管理することが要点であり、当社の支援先の整体院が月商プラス40万円を4か月連続で達成した(1店舗・自社調べ)背景にあるのもこの考え方である。
整体院の集客がうまくいかないのはなぜ?
新規患者を集める施策と、初回から継続してもらう施策を分けて考えず、どちらの数字が詰まっているか分からないまま広告費だけを増やしているからです。初回オファーで新規患者が来ても2回目につながらなければ、割引分がそのまま赤字になります。
見るべき数字は、新規患者数・初回から2回目への継続率・来院頻度・客単価の4つです。継続率が低い院で新規患者の広告を増やすのは、穴の空いたバケツに水を注ぐのと同じで、先に継続率を直すほうが少ない費用で月商が上がります。
整体院の新規患者はどこから集めるべき?
Googleマップ・口コミ・紹介の順で、費用がかかり続けない経路から固めるのが基本です。ポータルサイトや広告は補助として使い、依存しないようにします。広告に頼ると止めた月に新規患者も止まり、掲載料が固定費として残り続けるためです。
Googleマップは「地域名+整体」で探す新規患者に見つけてもらう経路で、プロフィールの整備と口コミの運用で伸ばせます。整体院は商圏が狭いため、地域を絞ったチラシやポスティングも選択肢になりますが、まずGoogleマップで見つかる状態を作ってからでないと、チラシを見て検索した人が別の院へ流れます。
紹介は、通院中の患者に家族や同僚を紹介してもらう仕組みを院側から用意しないと増えません。紹介した人に特典を渡す場合は、口コミの見返りと混同されないよう、口コミの依頼とは切り離して運用してください。紹介カードを渡すだけでも、患者が周囲に声をかけるきっかけになります。
初回オファーはどう設計すれば継続につながる?
初回オファーは「安さで呼ぶ」ためではなく、「2回目に来る理由を作る」ために設計します。割引率を大きくするほど、安さだけを求める人が集まり、継続率が下がる傾向があります。初回オファーの成果は、初回の来院数ではなく2回目の来院数で測ってください。
初回に身体の状態を説明し、今後の通院の目安を伝え、会計時に次回予約を取るところまでが初回オファーの範囲です。「腰痛が治る」のような効果の断定は避け、回数券の押し売りもしないでください。継続は本人の判断を尊重したうえで、次回の目的を明確にすることで生まれます。
- 1. 初回の料金と所要時間を、Googleマップ・自院サイト・院内で同じ内容で明示する
- 2. 初回に身体の状態の説明と、今後の通院の目安を伝える(効果の断定はしない)
- 3. 会計時に次回予約を取り、来院の目的を一言で伝える
- 4. 2回目までの間に、LINEなどで来院のお礼と次回の案内を送る
- 5. 2回目以降の料金を初回に伝え、料金への不安をなくす
- 6. 通院ペースの提案は本人の希望を聞いたうえで行い、押しつけない
月商プラス40万円を4か月続けた整体院では何をした?
特別な一手ではなく、Googleマップ・口コミという新規患者の経路と、初回からの継続率の改善を同時に進め、数字を毎月見直したことが要因です。当社(株式会社Wolf)の支援は、MEO・SNSなどのオンライン施策と、当社主催の交流会・イベントからの送客をセットで回す形で進めます。
Googleマップの表示回数・経路検索数・電話タップ数、来院数・客単価・リピート率をツールで継続的に計測し、効果の薄い施策は止めて伸びている施策に寄せました。その結果、整体院1店舗で月商プラス40万円を4か月連続で達成しています(自社調べ)。
この数字は1店舗の結果であり、院の立地・競合・施術単価によって結果は変わります。すべての整体院で同じ結果を保証するものではありませんが、新規と継続を分けて数字で管理する考え方は、どの院でも使えます。まず自院の4つの数字を並べるところから始めてください。
整体院の集客を外部に依頼するときの費用と確認点は?
月額固定のコンサルティングは個別見積が一般的で、依頼前に「どの数字を追うか」「計測方法」「最低契約期間」の3点を確認します。施策の羅列だけで、継続率や来院数の計測方法を示さない提案は効果の検証ができません。
当社の場合、月額コンサルティングは月額固定の個別見積、スポット相談は都度見積で、初回ヒアリングは無料です。Googleマップの運用だけを依頼する場合はMEO月額運用が月額3.3万円(税込)〜、最低契約期間3か月です。東京を拠点に、オンラインでの相談・伴走支援も行っています。
参考・出典
この記事の内容の裏付けとして参照した一次情報(公的機関・公式ドキュメント)と、関連するページです。
この記事の発行元
この記事は、株式会社Wolf(Wolf Inc.・法人番号4011001165835、令和6年(2024年)11月6日設立)が公開しています。
掲載内容は公開日(2026-09-06)時点の情報です。事実関係に変更があった場合は本ページを更新し、更新日を明記します。
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